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無料体験から次々と契約を勧めるメンズエステ

相談者:20歳代 男性 学生

ターゲット 若者・一般

相談内容

1ヶ月半ほど前、『ヒゲ脱毛無料体験』の雑誌広告を見て男性専用のエステサロンに出向いた。無料体験の施術後、100万円もするヒゲ脱毛を勧められた。高額だとは思ったが、以前から毛深いことに悩んでいたし、「月々の支払いは2万円程度だから大丈夫」と言われ、勧められるがまま契約をした。その後、何度か通っている間に、「こちらの脱毛の方がもっと効果がある」「特別割引にしてあげる」「皮膚が弱いからお肌のケアもした方がいい」などと勧められ、脱毛60万円と、皮膚を強くする美顔エステ50万円を契約し、高額な化粧品も現金払いで購入した。1ヶ月半の間に、クレジットの総額が200万円を超え、支払いが困難になった。解約したい。

対処方法とアドバイス

当該事例は、20歳代の学生に対して短期間に総額200万円を越えるクレジット契約をさせており、次々販売に当たります。エステティックサービスは、特定継続的役務提供として、特定商取引法により中途解約制度が設けられ、清算方法が定められています。しかし、事例のように販売方法に問題がある場合は、中途解約制度による清算が必ずしも妥当とはいえません。消費生活センターがあっせんに入り、販売方法などの問題点を指摘して販売店と交渉することで、通常の中途解約よりも良い条件で解約できることもあります。販売方法や清算内容に納得できない場合は、諦めずに、早めにご相談ください。

事例の場合、相談者に契約の経緯や支払困難な状況を書面にして販売店およびクレジット会社に送付し、解約を求めるように助言しました。併せて、消費生活センターから販売店に電話をかけ、学生に対して強引な販売方法で次々契約させている点を指摘して解約交渉をした結果、通常の中途解約よりもいい条件で解約合意に至り、清算することができました。

(最終更新日 平成27年2月10日)